Education 教育制度

Education
教育制度

三桜の入社後の教育制度について、説明いたします。

Sanoh Colloquium

Sanoh Colloquium

従業員が教養を身につける機会として発足し、著名人や地元で活躍されている方を招いた講演会の開催。
様々な分野の第一線で活躍する人の話を聞き、プロフェッショナルの技法を学ぶことを目的としています。
これまで、ノーベル物理学賞を受賞した中村修二教授や早稲田大学の入山章栄教授をお招きいたしました。

CoP(実践コミュニティ)

CoP(実践コミュニティ)

CoPとはCommunities of Practice(実践コミュニティ)の略語です。
あるテーマに興味や情熱を持った人たちが自主的に集まり、互いに学び、実践する場としており、この活動を通じて従業員の知識やスキルの向上を目指しています。
これまで従業員が開いてきたCoPには、VBA、動画編集、レーザー加工機、3Dプリンタ、中国語、バイオなどがあります。

三桜アカデミー

三桜アカデミー

中期経営方針の実現のために、各分野のスペシャリストを創出するための人財育成プラットフォームです。
講習会、ワークショップ、CoP、成果報告会を開催、また検定・資格の受験をサポートしています。
2022年は社員に統計学・物理学・デザイン思考分野の知識・スキルを体系的に学ぶことができる講習会・ワークショップを実施いたしました。
※全従業員のうち希望者が対象

Sanoh Library

Sanoh Library

・社内のイントラネット上で、従業員が本の情報を共有するサイト
(「ここに良いことが書いてある」「これは知っておいたほうが良い」と人に本を勧める)
・従業員が成長する環境と機会づくりの一環
・従業員が読んだ本の感想を共有することで、より多く人が多くの本を読み、学んだことを共有する場

さくらキャンパス

さくらキャンパス

・さくらキャンパスという学習室・ものづくり室を提供している
・三桜の従業員なら誰でも使用可能
・従業従業員が自ら学ぶ楽しさ、喜びを感じ、多様なことに興味を持つきっかけ作りの場を提供することを目的
・日常の場から離れて、静かな場所で落ち着いて学べる環境
・ものづくり室は、業務や趣味のものづくり(研究開発・試作・工作)ができる作業エリア
(3Dプリンタ、NVIDIA Canvas・Fusion360用PC、直流電源、電子パーツ、両面基板リフロー炉、チップソー、グラインダなどがある)

定期研修

定期研修

入社ステージに合わせ、様々な研修を実施しています。
① 新入社員研修
入社者には、まず安全衛生、情報セキュリティ、コンプライアンス、品質管理、メンタルヘルスケア、標準化、環境マネジメントなどの研修を受講いただきます。
② 新卒入社者の2年目フォローアップ研修
新卒入社者の2年目フォローアップ研修では、若手社員のマインド面の早期独り立ちを支援し、個人の成長を組織の成長へつなげることを目的としています。
 (過去1年間を振り返り、コンプライアンス、安全、ビジネスマナー、コミュニケーションを復習します)
③ 新任管理職研修
新任管理職研修では、管理職として必要な知識を獲得し、いかなる状況下でも、期待される以上の結果をチームで出せる、プロフェッショナルなリーダーとなることを目的としています。
 (財務・会計や組織・人事の基礎知識を身に着ける)
④ 海外出向前研修
海外出向前研修では、出向時に必要な心構え、知識を身に付けることを目的とする
出向者の健康管理、財務・会計、コンプライアンス、マネジメント など

TOEICオンライン費用補助

TOEICオンライン費用補助

TOEICテスト結果が500点以上の場合は、受験費用を会社が負担しています。
従業員の語学学習意欲を喚起し、その成果を試す機会を提供しています。
一人ひとりの語学力を把握し、今後の人事および人財育成に活用しています。

PCスキルアップ講座

PCスキルアップ講座

DX人財の育成やリスキル(学び直し)の一環として、まずはPCへの心理的ハードルを下げること、基本操作を習熟することを目的として実施。
従業員の能力向上(スキルアップ)、生産性向上、多能工化、事業変革にも耐えうる従業員育成を狙っています。

現場研修

現場研修

現場とコーポレートのコミュニケーションをより良くし、組織として更に強固な体制をつくることを目的として実施しています。(コーポレート社員対象)
・「チーム三桜」としてモチベーションの向上、チームワークの向上
・「生産活動」を知ることによる、個人の知識/スキルレベルとパフォーマンスの向上
・「多角的な視点」からSQCDに対して新たな改善点を抽出し、会社の成長に寄与する
・「当たり前からの脱却」;属人的な作業廃止、作業標準の見直し、安全基準の向上
個々の従業員の多能工化を図り、急で大きな生産変動にも迅速に対応できるようにしています。

力を合わせて「新しい価値」を創ろう

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